お葬式の節約術　費用を抑えるための10の方法

投稿日：2023年6月9日

お葬式には高額な費用がかかります。しかも、大きなお買い物であるにもかかわらず、時間が限られており、葬儀の知識についてあまりよく分かっていないという方が多いため、しっかりした精査ができないまま、葬儀社が提示した見積書通りに葬儀を進めてしまうことも少なくありません。
　
この記事では、葬儀費用を節約するための10の方法についてご紹介いたします。葬儀費用の無駄を省いた上で、満足いくお葬式ができるよう、参考にしてみてください。

少人数で行う

葬儀の参列者を少人数にすることで、お葬式にかける費用をぐっと節約できます。少人数になることで、次に挙げる点において費用的な負担が軽くなるからです。

葬儀式場

少人数を収容できる小さな式場で済むため、利用料金が安価になります。

祭壇

式場が小さくなることで、コンパクトな祭壇にしても違和感がありません。

料理や返礼品などのおもてなし

人数が少ない分、これらにかける数も少なくなります。

スタッフの人件費

少人数の場合、式場内に配置するスタッフも少人数で済みます。
　
このように、葬儀の参列者を少人数にすることで、さまざまな面で経済的な負担が軽減されるのです。知人も含めて広く参列者を招く一般葬から、家族や親族などの少人数で行う家族葬へと葬儀のスタイルが大きくシフトしたのも、ここにも大きな理由があるものと思われます。

無宗教葬にする

無宗教葬とは、僧侶や宮司などを呼ばずに葬儀を執り行うことです。
宗教者に納める謝礼（御布施、御車代、御膳料など）は、平均で30万円前後だと言われています。宗教者を呼ばずに葬儀をすることで、こうした費用を節約できます。
ただし、長年にわたって菩提寺と檀家の関係を築いていた場合、のちのちの供養や仏事でトラブルが生じることもあります。宗教者を呼ぶか呼ばないかは慎重に判断しましょう。

会食を行わない

通夜や葬儀のあとは、食事の席を囲むのが慣例です。これを省くことで葬儀費用を節約できます。
葬儀後の会食は古くから行われてきたしきたりです。食事を囲むことで、葬儀に参列した人たち同士で、故人を偲び、お互いをいたわりあうことで、参列者同士のつながりがより強固になり、故人の供養にもつながります。
ただし、最近では家族葬が多く、「参列者=家族」という光景も少なくありません。そうした場合、無理に改まった会食の席を用意をしなくてもよいでしょう。

一日葬にする

従来の葬儀は、通夜と葬儀を2日にまたいで行うのが当たり前でした。これを1日のみで済ます「一日葬」にすることで、通夜分にかかる費用を軽減できます。
具体的には、次に挙げる項目を節約できます。

料理・返礼品などのおもてなし費用

通夜のあとの料理の席や、参列者に配る返礼品が不要となります。

スタッフの人件費

通夜式を執り行わないため、式場内を案内するセレモニースタッフの人件費を節約できます。
　
注意しなければならないのは、日程が半分になったからといって、葬儀費用までもが半分になるわけではないということです。
式場利用料金は、1日利用でも2日利用でも同額とする所が多いのが実情です。また、葬儀日程が1日でも2日でも、同じものを使用するため価格が変わらないもの（祭壇、棺、霊柩車、火葬料金など）が、葬儀費用の大部分を占めています。
　
そのため、「一日葬にしたけどそこまで安くならなかった」と感じる人が少なからずいます。まずは葬儀社に相談して予算のシミュレーションをしてみることをおすすめします。

葬祭費や埋葬料などの補助金制度を活用する

葬儀を終えたあとのことになりますが、葬儀を行った喪主に対する公的な補助金制度があります。喪主側から申請しなければ支給されないため、忘れないようにしましょう。
補助金制度には、主に次の2つがあります。

健康保険の「埋葬料」

故人が会社員の場合、喪主に対して生前に加入していた健康保険から「埋葬料」が支給されます。
また、会社員が自らの家族（被扶養者）の葬儀を行った場合は、「家族埋葬料」が支給されます。支給金額は5万円です。
申請期限は「埋葬を行った日の翌日から2年以内」で、勤務先の会社、あるいは加入している健康保険組合に申請します。

国民健康保険・後期高齢者医療制度の「葬祭費」

自営業者などが国民健康保険に加入していた場合、あるいは75歳以上の方で後期高齢者医療制度の被保険者の場合には、所轄の自治体より「葬祭費」が支給されます。
支給金額は自治体によって異なり、名古屋市の場合は5万円です（2023年3月現在）。

香典収入を補填する

葬儀費用は自分たちだけで賄わなければならないわけではありません。周囲からいただく御香典も、ありがたく葬儀費用に補填しましょう。
　
香典には2つの意味があります。ひとつは「これで故人様のお好きだったものをお供えして下さい」といったお供えとして、そしてもうひとつが「これを葬儀費用の足しにして下さい」といった、助け合いのものとして。
　
最近では、身内だけで行う家族葬の方が安いと思われる方も少なくありませんが、意外にもそうとは言い切れない側面もあります。祭壇や棺などの必要経費を抑えた上で、ご縁のあった方々に参列してもらい、その香典を充てることで、喪主の実費負担が家族葬の時より軽くすることは不可能ではありません。
　
このあたりのシミュレーションも、葬儀社に相談しながら組み立ててみましょう。

葬儀社を比較検討する

葬儀社を1社だけで決めるのではなく、複数を比較検討することで、より安い葬儀を見つけることができます。
　
複数の葬儀社から「相見積もり」をとることで、葬儀費用の相場が分かりますし、自社で受注したいと考えるところは、値引きや減額に応じてくれるかもしれません。

葬儀社の事前相談を受ける

元気なうちに葬儀社のスタッフと直接対面して、葬儀の事前相談を受けましょう。「何に」「どれくらいの」費用がかかるかを知ることで、葬儀費用について冷静に判断ができ、不要なものを注文しなくて済みます。
　
ご逝去後、慌ただしい中で葬儀プランを決めてしまうと、葬儀の知識に関して乏しいこともあり、どうしても不要なものまでを含めたプランで契約してしまいます。
　
こうしたことを防ぐために、時間に余裕のある方は葬儀社の事前相談を受けることをおすすめします。

葬儀社に生前入会しておく

複数の業者を比較検討し、事前相談も受けた上で、安心できる葬儀社が見つかったのであれば、元気なうちに会員制度に入会しておくことをおすすめします。
　
西田葬儀社の会員制度「さくらメイト」の場合、入会から即時に10〜20％引きの価格でご葬儀ができます。対象は、会員本人だけでなく、3親等のご親族まで利用可能です。
　
入会金は1万円で、その後の掛け金、年会費、更新料は一切不要。提携店での割引特典やイベントやバスツアーのご優待など、葬儀以外の嬉しい特典もたくさんあることから、大変ご好評をいただいています。
　
名古屋市にお住まいの方で葬儀費用を節約したい方は、まずは西田葬儀社にご相談の上、「さくらメイト」にご入会することで、ご納得の葬儀を安く抑えて執り行うことができます。ぜひご検討ください。